災害でも安心！家を守る住宅保険について

近年、地震や台風、津波などといった自然災害が頻繁に起こっていますね。日本では４人に１人が被災者になる確率があるそうです。そんな日本に住んでいるからこそ、災害に備えているという方も多いかと思います。

住まいにかかわる災害対策といえば、万が一あなたの家が見舞われたとき助けてくれる「住宅保険」です。
持ち家の場合には、ほとんどの方が家の購入と同じタイミングで住宅保険に加入したという方が多いのではないでしょうか。

「うん、我が家はもちろん加入しているから大丈夫！」と思っているかた、もしかすると全然大丈夫ではないかもしれませんよ？
加入している保険によっては、保険の種類や内容により加入していたのに条件が合わず、保険金が支払われないなんてことも…。

そんなことにならないために、知っていると安心な「住宅保険」について、その特徴を解説していきたいと思います。

火事から家を守る住宅保険「火災保険」

家の保険と聞いて一番に思い浮かべるのが火災保険ではないでしょうか？
建物や家財を対象とした火災保険は、下記の損害が補償されます。
しかし、個々の補償内容は保険会社により異なっており、契約者が火災保険に何を付帯するか内容を選択する必要があります。（保険会社により、初めからすべて含まれている場合もあります。）

上記内容の中で特に注意したいのが「③水災」が対象になっているかどうかという点です。

日本では特に多い水害は、水災を火災保険に付帯していないと保険の対象にはなりません。
昨年、東北地方を襲った大雨による水害で被害を受けた方の中にも、水害を付帯していなかったために、すべて自己負担で支払わなければならなかったというケースがありました。

火災保険の保険料は、契約物件の所在地や建物の構造、規模、用途などの内容により金額が変わるため、事前に見積もりをとって金額を確認することもとても大切です。

地震から家を守る住宅保険「地震保険」

火災保険では、 地震・噴火またはこれらによる津波を原因とする火災損害は補償されないということをご存知でしょうか？

地震などの補償を受けるためには、火災保険とは別に「地震保険」に加入しなければなりません。
実際に、2011年に起きた東日本大震災では、火災保険に加入していても地震や津波が原因で火災や倒壊が起きることが多かったため保証されないケースが多くありました。東日本大震災の影響を受け、福島県の地震保険付帯率は2018年度で74.1％（損害保険料率算出機構データ参照）と火災保険に加入する10人のうち7人以上が地震保険を付帯しています。

地震保険に加入していれば、地震や噴火などで起きた津波による損害も補償されます。ただし注意しておきたいのが、地震保険だけで加入することはできず、火災保険に付帯する形での加入が必須となることです。

住宅保険「保険料は今後上がっていく？」

上記でお伝えした火災保険と地震保険ですが、実際加入する場合、何年加入するか選択することができます。
最低１年の単年契約～最長で１０年迄契約が可能です。（基本地震保険は１年更新になります。）
火災保険は車の保険と違い保険金請求をしても契約中に保険料が上がることはありません。
その上、長い年数を加入した方が保険料率が下がり保険料が下がるため、基本的には最長の10年を加入していただくのがおすすめです。
しかし、度重なる災害による保険金の支払いが多く、保険会社の収支が悪化していることもあり、2022年には契約期間を最長で5年に短縮し保険料を値上げする意向があり、今後加入者の負担が増えていく可能性が高いと思われます。

大切なマイホームを守るために

家をこれから購入する方も、現在既にマイホームを所有している方もこの記事を読んで、住宅保険の大事さを感じていただけたら幸いです。
現在、様々な災害が各地で多発しており、今まで災害の影響が少なかった地域でも、「うちは絶対大丈夫」とは言い切れない状況です。
自分の大切なマイホームを守るためにも、万が一に備え保険に加入し、楽しい暮らしを送りましょう。

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